電力時事通信 電子版
購読のご案内
2021年4月の配信開始以来、多くの方々に「電力時事通信 電子版」をご購読いただき誠にありがとうございます。
同サービスは、長年にわたり発行しております紙媒体「電力時事通信」と同様の記事を、パソコン、スマートフォン、タブレットへお届けするもので、紙面発行日の毎週月曜、水曜、金曜日に配信しています。
電子版の導入以降、リモートワークの増加や働き方改革の前進といった社会情勢の変化を受けて、おかげさまで多くの方々にご利用いただき、ここに改めて御礼を申し上げます。
これまでに寄せられた読者からの様々なご意見、ご要望に応えて、電子版単独での提供も実施しておりますので、ご希望の方はこの機会に、電子版のご購読も合わせてご検討ください。
お申し込みは、弊社電力時事通信社ホームページの購読の申し込みフォームから、御社名、eメールアドレスなどの必要事項を記入して、送信してください。
お問い合わせ後に、弊社からIDとパスワードをお送りした上で配信を開始します。
購読料は、月額5250円(+消費税10%)計5775円、紙媒体も併読の場合は月額5750円(+消費税5250円×8%+500円×10%)計6220円となります。
契約期間は本紙購読と同様に6か月、または12か月でお願いいたします。
契約更新についても、本紙購読と同様に自動更新となります。
電子版の詳しい利用方法に関しては利用規約をご覧ください。

最新号の目次
2026(令和8)年3月30日(月曜日)第8783号
- エネ庁 次世代地熱の適切な活用へ検討会新設
- NEDO 水素供給網モデル構築へ支援推進
- FLOWRA 英国船級機関と連携協定締結
- 中部電 静岡市社有地でマリンリゾート計画
- JERA 横須賀火力で「市民マラソン大会」
- エスコン 北広島市にタワーマンション建設
- 中電工 阪神高速から通信装置更新工事受注
- 東京都 三宅島で新規地熱の事業性調査実施

最新号の主な記事
エネ庁 次世代地熱の適切な活用へ検討会新設
経産省エネ庁は5月にも、NEDOと共同で「次世代型地熱の適切な活用に資する検討会(仮称)」を新設し、次世代型地熱の実用化に向けた検討を加速する。
昨年4月に設置した次世代型地熱推進官民協議会の中間取りまとめを踏まえて、同地熱技術とされる超臨界地熱、クローズドループ、EGSなどについて、国内外の実態を把握した上で、これらの技術を適用する場合の技術的課題などを検討。従来型地熱...
続きを読む


