ＩＰＡ ＤＸ推進指標の効果的な活用を解説
情報処理推進機構（ＩＰＡ）は、「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進指標」の効果的な活用方法について紹介する解説記事を公開した。
学ぶ、知る、使うの観点から国内企業のＤＸ推進を支援するポータルサイト「ＤＸＳＱＵＡＲＥ」で、企業のＤＸ、ＡＸ（人工知能技術による組織変革）を担当する、ＩＰＡデジタル＆ＡＩシステムズ・デザインセンターデジタルトランスフォーメーション部の山周平・エキスパートが、インタビューに答えながら同指標を活用したＤＸ推進について解説する。
経産省が19年に策定し、ＩＰＡと共に提供する同指標は、自社のＤＸの状況を把握・評価するための自己診断ツール。企業ＤＸに関しては、国が定めた教科書的な位置付けの「デジタルガバナンス・コード」があり、同指標は同コードを基に設定されている。さらに、ＤＸの準備が整っている企業を国が認定する「ＤＸ認定」、コードに沿った取り組みを通じて優れた成果を創出している企業を選定する「ＤＸセレクション」や「ＤＸ銘柄」などが紐づいている。
同指標には35の設問があり、現在の状態と３年後に目標とする状態をレベル０から５までの５段階で回答することで、自社のＤＸ推進に向けた現状や課題を確認し、アクションにつなげる仕組み。今年４月に、設問と成熟度レベルを改訂し、８月には自己診断フォーマットのウェブフォーム化を発表した。これまで年２回、ＩＰＡからの提供を待つ必要があったベンチマークデータが、ウェブからレポート形式で確認できるなど、利便性の向上を図っている。
同指標の活用について山エキスパートは、重要なのは点数の高さでは無く、自社の強みと弱みを知ることにあると指摘。現状と３年後の目標とのギャップについて、発生要因を見極めながら、自社ＤＸを推進することを勧めている。
